ELECの概要

英語教育、グローバル人材育成のための
非営利財団。

連合国軍による敗戦後の占領が終わり、日本が国際社会への復帰に向け歩み始めた1956年（昭和31年）7月、国際理解とコミュニケーションのための英語教育を促進すべく、わが国の財界、教育界有志により日本英語教育研究委員会（略称ELEC）が発足。その6年間にわたる研究と実践を基盤として1963年（昭和38年）2月、文部省認可団体として、財団法人　英語教育協議会が設立された。

以後、ELECは日本の財界はもとより、米国のロックフェラー基金、フォード財団等の援助を受けて広く事業を展開し、フルブライト留学生の英語研修、マイヤー奨学金による英語教員の長期研修、文部科学省による英語教員6万人悉皆（しっかい）研修への協力など、英語教育の向上と国際理解のための様々な活動を展開してきた。

とりわけ、1957年（昭和32年）夏にスタートした中学校および高等学校の英語科教員を対象とする集中研修事業は、ELECの表看板事業である。第1回研修会が開かれた場所は東京・六本木の東洋英和女学院で、20日の集中研修に参加した教員は22名だった。英語教育研修会は、文部科学省後援のもと、今日まで春、夏、冬に毎年欠かさずに開催されており、今では全国から毎年1000名近い英語教員が参加するまでに発展。これまでの受講生総数は2万人にも達している。また、全国各地の教育委員会からの要請で、ELEC所属のネイティブ講師を英語教員向け研修プログラムに配置したり、公共団体が主催している市民向け英会話講座の運営、講師配置などの支援も行っている。

ELECというと英語教員への研修実施団体というイメージが強いが、民間の英会話学校が乱立する1980年代までは、一般社会人向けの英語研修事業を展開する唯一の団体でもあった。また、企業の社員向け英語研修へのサポートも行っており、いわば我が国の英会話スクールの草分け的存在でもある。

昨今、グローバル化の進展を受け、グローバル人材育成が国としての重要課題となるなか、大学を中心とする教育機関の英語教育改革の動きが大きな広がりを示しつつある。その一環として、ELECにネイティブ講師による正規の英語授業を委託する大学が急増しており、ELECの事業の大きな柱となりつつある。

また、音声教材制作（語学教材に用いられる音声コンテンツ）でも、その処理技術の高さと、ネイティブ・タレントの活用面で、高い評価を得ている。